YU Remote Sensing Research Team

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Putu Edi Yastika さん(理工学研究科博士後期課程)がYoung Scholars’ Symposium on Rock Mechanics においてOutstanding Oral Presentation Awardを受賞

岩の力学国際学会(International Society for Rock Mechanics: ISRM)が主催する第4回岩の力学若手研究者シンポジウム(ISRM 4th Young Scholars’ Symposium on Rock Mechanics) において、本学Putu Edi Yastika さんが表記賞を受賞した。本シンポジウムは、5月11、12日に済州島(韓国)で開催され、世界19か国から250名が参加した。 Ediさんは”Discussion on Procedure of Long-term Land Subsidence Monitoring be Multi-temporal DInSAR (Differential Interferometric Synthetic Aperture Rader)” (共著者は清水則一 創成科学研究科教授、応用衛星リモートセンシングセンター副センター長)と題する研究を発表し、約150件の研究発表(うち口頭発表108件)の中で最優秀発表として選ばれた。 この研究は、インドネシアのスマラン市で長年生じている広域的な地盤沈下を衛星合成開口レーダ(SAR)によって継続的に計測した内容で、異なるSAR衛星を用いて長期監視する方法を提案している。 今年3月に現地調査をした結果も紹介して、実務にSARをいかに用いるか、先端衛星技術と岩盤工学の視点を融合させた新しい点が高く評価された。 なお、この研究はJAXAからALOS、ALOS2のデータ提供を受けて実施したものである。

本シンポジウムでは、清水研究室から他に2名の博士後期留学生(I Nyoman Sudi Parwataさん、 Kien Nguyen Trunさん)と1名の日本人博士前期学生(天藤翔太さん)がいずれも口頭発表に選出され出席した。 なお、Ediさんと共にSudiさんも”Digital Elevation Model Generation by InSAR Based on ALOS-PALSAR Data in a Small Area Including Steep Slope of a Limestone Quarry”と題して、 JAXAから提供を受けたデータを用いた衛星リモートセンシングの応用研究を発表した。

第5回若手研究者シンポジウムは清水教授が委員長となり2019年に日本で開催される。

Putu Edi Yastikaさん

Outstanding Oral Presentation Awardを受賞したPutu Edi Yastikaさん(右、左はシンポジウム組織委員長のソウル大学Jeon教授)

   

開会式であいさつする清水教授(ISRM副総裁)

開会式であいさつする清水教授(ISRM副総裁)

   

山口大学からの出席者

山口大学からの出席者(左から、Edi、 Kien、 清水、 Sudi、 天藤)

   

応用衛星リモートセンシング研究センターの長井正彦准教授が、中国新聞でコラム「山大発 宇宙利用の道しるべ」を連載します

応用衛星リモートセンシング研究センターの長井正彦准教授(創成科学研究科)が中国新聞に寄稿し、1年間コラムを連載します。 『防長路』のコーナーに「山大発 宇宙利用の道しるべ」と題し、地球観測や衛星測位、リモートセンシングなど飛躍的に進歩を続ける宇宙技術や その利用について紹介します。コラムは毎月2回(原則第1、第3水曜日)、初回は4月5日(水)の28面に掲載されました。 是非ご覧ください。

掲載日/毎月第1・3水曜日(原則)
 次回掲載予定日/5月17日(水)
 ※終回は来年3月で、計二十数回にわたり掲載予定

コラム初回の誌面(掲載日:4月5日、中国新聞社の許諾を得ています)

コラム初回の誌面(掲載日:4月5日、中国新聞社の許諾を得ています)

   

山口大学後援による「第7回クロアチア地盤工学会会議」を開催

11月10日(木)~12日(土)、クロアチアの首都Zagreb(ザグレブ)の北東にある旧都Varazdin(ヴァラジュディン) において、地震、洪水、地すべりなどによる防災をテーマに開催された「第7回クロアチア地盤工学会会議」(後援:山口大学) にて、三浦房紀国際連携担当副学長(応用衛星リモートセンシングセンター長),創成科学研究科清水則一教授(同副センター長)が基調講演を、 また同研究科鈴木素之教授(同センター防災・環境研究部門長)が研究発表しました。

この会議は、クロアチア独立紛争終結後、3年に一度、当該分野の発展と諸外国との交流を目的として開催されるクロアチア国内最大規模のもので、 清水教授がクロアチアから協力依頼を受け山口大学が後援したものです。

会議では、清水教授が国際岩の力学会副総裁として開会挨拶を行ったのち、三浦副学長、清水教授がそれぞれ「Application of satellite remote sensing to natural disaster management (自然災害マネジメントへの衛星リモートセンシングの応用)」、「Challenge of continuous spatio-temporal displacement monitoring in geotechnical engineering(地盤工学における時空間連続変位モニタリングの挑戦)」 と題して基調講演を行いました。

また一般セッションでは、鈴木教授(会議Scientific Committee委員)が熊本地震に関する最新の研究を、大学院創成科学研究科博士後期課程社会人学生の松木宏彰氏が広島土砂災害に関する研究成果をそれぞれ発表するとともに、 我が国の自然災害にかかわる世界でも先進的な研究や、本学の特徴ある衛星センシング技術の防災への応用研究を紹介し、同国との今後の共同研究の可能性についても議論されました。

本学の強み・特色ある研究を推進する研究拠点の一つとして認定された、応用衛星リモートセンシング研究センターの活動にも弾みがつくものと期待されます。

基調講演をする三浦センター長

基調講演をする三浦センター長

   

清水副センター長

清水副センター長

   

【速報】応用衛星リモートセンシング研究センターで南米ペルーの洪水による被害情報を解析

南米ペルーでは、エルニーニョによる大雨で、太平洋側の地域を中心に、3月に入ってから各地で河川の氾濫や土石流、土砂崩れなどが起こり、道路の冠水、家屋の浸水・倒壊、橋梁の破損など、甚大な被害が発生しています。 甚大な被害のあったペルーの国民の皆様には、心よりお見舞い申し上げます。

山口大学・応用衛星リモートセンシング研究センターでは、ペルーの国家防災庁(INDECI)とペルー航空宇宙局(CONIDA)と連携し、国際災害チャータ(https://www.disasterscharter.org/)から提供された衛星データを解析し、 洪水による被害状況を、現地機関に提供しています。

解析結果1

解析結果1

   

解析結果2

解析結果2

   

長井正彦准教授らが「環境に配慮した持続可能な農村開発に関する国際学会」で優秀論文賞を受賞

応用衛星リモートセンシング研究センターの長井正彦准教授(大学院創成科学研究科)らが「環境に配慮した持続可能な農村開発に関する国際学会 (International Journal of Environmental and Rural Development:ISERD)」に発表した論文が優秀論文賞を受賞し、2月25日にタイで開催された国際会議にて、授賞式と講演が行われました。

この賞は、学会誌(International Journal of Environmental and Rural Development:IJERD)に掲載された論文の中から毎年贈られており、今年度は8報が選出されました。

受賞した論文は、ミャンマーのダウェイ経済特別区において、GPSによる住民の移動分析を行った研究であり、開発途上国における急速な経済発展と住民の生活環境変化の関係性が分かることにより住民の生活向上が期待されます。

賞状

授与された賞状

   

「山口大学応用衛星リモートセンシング研究センター」銘板除幕式を開催しました

  

平成29年2月9日(木)午後、常盤キャンパス総合研究棟8階において、「山口大学応用衛星リモートセンシング研究センター」銘板除幕式を開催し、関係者約100名が出席しました。

銘板除幕式では初めに、同研究センターの三浦房紀センター長より「衛星リモートセンシング(人工衛星を用いて宇宙から地球の表面の情報を収集・解析する技術)を用いた研究センターのミッションについて、地球規模の様々な課題に貢献して行きたい。」と挨拶がありました。

続いて内閣府特命担当大臣(宇宙政策)鶴保庸介氏からの祝電が披露され、その後、衆議院議員 河村建夫氏,国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)理事長 奥村直樹氏,文部科学省研究開発局長 田中正朗氏,山口県知事 村岡嗣政氏,宇部市長 久保田后子氏そして本学岡 正朗学長によって銘板の除幕が行われました。

また本学は、昨年9月に締結したJAXA及び山口県との三者協定に基づき、衛星からの地上画像を迅速な災害対応に役立てるための「解析センター」を同研究センター内に置くことで、JAXAとの連携を深めます。

なお同日午前中には、宇部市にある山口県産業技術センターにおいて、「JAXA西日本衛星防災利用研究センター」の開所記念式典が行われました。

【応用衛星リモートセンシング研究センターの概要(式典配付資料:PDFダウンロード)】
同研究センターのミッション
1.衛星リモートセンシングを利用する世界水準の研究を推進する
2.この分野の幅広い知識と高度な技術を持つ人材の育成を行う
3.災害時にいち早く情報を解析し、安心で安心できる社会の実現に貢献する
4.これらの研究・人材育成を通じて地域産業の創出に寄与する
Webページ:http://crasares.eng.yamaguchi-u.ac.jp/

【宇宙利用工学研究室(式典配付資料:PDFダウンロード)】
同研究センターの長井正彦副センター長(大学院創成科学研究科・准教授)の「宇宙利用工学研究室」を核として特色ある教育研究活動を展開します。

三浦房紀センター長挨拶

三浦房紀センター長挨拶

   

銘板除幕

銘板除幕:左から 田中文部科学省研究開発局長、奥村JAXA理事長、河村衆議院議員、岡学長、村岡県知事、久保田市長

JAXA「西日本衛星防災利用研究センター」の開所式が行われました

  

2月9日(木)、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の西日本衛星防災利用研究センターの開所式が、河村建夫衆議院議員等をお招きし、奥村直樹JAXA理事長、村岡嗣政山口県知事、岡正朗学長が出席のもと、山口県産業技術センターにおいて行われました。

人口減少を克服し、将来にわたり成長力の確保を目指す「地方創生」の実質化に向けて、国・地方を挙げて本格的な取組が進められている中、東京一極集中を是正し、地方への新しい人の流れをつくる取組として、政府関係機関の移転が進められています。山口県内では3機関の移転が予定されていますが、このたびの開所は、そのトップを切って実施されたものです。

JAXAと本学は、平成17年度から、衛星画像解析とその防災・環境への活用について共同研究を開始しており、現在では、人文学部、教育学部、経済学部、理学部、工学部、農学部等の30人を超えるメンバーで、衛星画像データを活用した衛星リモートセンシング研究チームを組織し、防災、環境、情報科学、農業、経済等の様々な分野における衛星データの利用に関する研究を行っています。特に、防災の分野では、衛星画像を速やかに解析し、その成果を、災害現場を抱える地方自治体に迅速に提供する仕組みの構築に積極的に取り組んでおり、昨年9月には、JAXA、山口県、および本学による「衛星データ利用・研究の推進に係る連携協力に関する基本協定」を締結し、このたびセンター開所式を迎えました。

今後は、山口県、JAXAと連携し、防災分野における衛星データの利活用方法等について検討を進めることにより、地元山口県の災害対応力を強化します。これを山口モデルとして、他大学、他自治体とも連携を進め、複数県にまたがる大規模な災害が発生した際にも対応できる体制の構築を目指します。

また、本学の今後の取組としては、これまで組織した研究チームを中心として様々な分野での応用研究を実施することにより、衛星リモートセンシング技術の向上に貢献し、さらに山口県産業技術センターおよび県内企業等との共同研究で得られる成果の実用化を図ることにより、地域経済の活性化に繋げます。また、外国人留学生等の受け入れ、国際共同研究の推進、人材育成を行い、国際連携の取組を強化していきます。さらに、これらの取組を、本学が得意とする知的財産分野と併せて推進し、地域課題の解決に積極的に取り組むことにより、地域の活性化、地方創生の実現に貢献していきます。

 

河村建夫衆議院議員祝辞

河村建夫衆議院議員祝辞

   

岡正朗学長祝辞

岡正朗学長祝辞

 

来賓の展示見学

来賓の展示見学

記念撮影

記念撮影

 

インド ビハール州政府水資源大臣来学

12月19日(月曜日)に,インドのビハール州政府から,Rajeev Ranjan Singh水資源大臣兼計画・開発大臣をはじめ5名の政府関係者が工学部に来学され,意見交換が行われました。

ガンジス川中流域に位置する同州は肥沃な農地を有していますが,毎年洪水の猛威により引き起こされる被害に苦しんでおり,州政府は世界銀行からの援助を得て洪水対策の強化プロジェクトを推進されているところです。

この度の大臣一行の訪日は,日本の先進的な技術を学ぶことを目的としており,今村能之教授(本学大学研究推進機構先進科学イノベーション研究センター内,応用衛星リモートセンシング研究センター,元世界銀行)が世界銀行からの依頼を受け,企画しました。関係機関(国土交通省中国地方整備局岡山河川事務所,水災害・リスクマネジメント国際センター,東京大学生産技術研究所)に加え,防災及び水管理に関する先端的な研究を行っている本学への来訪となりました。

進士正人工学部長への表敬訪問の後,「防災及び水管理に関するイノベーション技術」と題したセミナーでは,三浦房紀国際連携担当副学長挨拶に始まり,今村教授のコーディネートにより6名の研究者による研究発表があり,同州政府関係者と活発な質疑応答が行われました。応用衛星リモートセンシング研究センターからは4名が研究発表を行い,三浦副学長(研究拠点長)からは県とJAXA及び本学の三社間協定により観測衛星データを防災に活用する取組について紹介があり,本学の同分野の研究に対して高い関心が示されました。

セミナーの発表者及びプログラムは以下のとおりです。

【モデレーター】

  • 今村 能之(本学大学研究推進機構先進科学イノベーション研究センター内,応用衛星リモートセンシング研究センター)

【発表者:発表順】

  • 三浦 房紀(国際連携担当副学長,大学院創成科学研究科・教授)
  • 朝位 孝二(大学院創成科学研究科工学系学域社会建設工学分野・教授)
  • 清水 則一(大学院創成科学研究科工学系学域社会建設工学分野・教授)
  • 今岡 啓治(大学情報機構メディア基盤センター・准教授)
  • 長井 正彦(大学院創成科学研究科工学系学域循環環境工学分野・准教授)
  • 羽田野 袈裟義(大学院創成科学研究科工学系学域社会建設工学分野・教授)

【Seminar Program 】

  • Innovative technology on disaster risk management and water resources management
  • Moderator: Prof. Yoshiyuki Imamura
  • Opening remark: Prof. Fusanori Miura
  • Prof. Fusanori Miura
    “Future plan of international cooperation of Center for Research and Application of Satellite Remote Sensing (CRSSaReS) of YU”
  • Prof. Koji Asai
    “On effect of hazard map on consciousness of flood disaster prevention”
  • Prof. Norikazu Shimizu
    “Displacement monitoring for risk management of infrastructures using space technologies”
  • Associate Prof. Keiji Imaoka
    “Passive microwave observation of earth's water from space”
  • Associate Prof. Masahiko Nagai
    “Space technology utilization for urban environment”
  • Prof. Kesayoshi Hadano
    “Evaluation of the upstream water level of the submerged weir”

記念撮影

記念撮影

   

セミナーの様子

セミナーの様子

   

常盤キャンパスで「宇宙セミナー」を開催しました

衛星データの利用、研究推進に関する協定を国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)、山口県、本学の三者間で締結したことを記念して、11月20日(日)に常盤キャンパスにおいて「宇宙セミナー」を開催し、小、中、高校生、保護者等の約100名が参加しました。

冒頭、岡正朗学長から「本学として、衛星データを防災だけではなく、環境、農業、林業、経済等の分野でも活用していきたい。」と開会挨拶がありました。その後4件の講演があり、講演1では、JAXA衛星利用運用センター長の内藤一郎氏からJAXAの衛星画像データの技術について講演があり、衛星「だいち2号」が悪天候や夜でも画像データを収集できること、データにより森林の伐採箇所も把握できるため、ブラジル・アマゾンの森林の管理にも活用されていること等が紹介されました。

続いて講演2として三浦房紀国際連携担当副学長より、どのような画像データを活用し、防災対策、災害対策に繋げていくかについて、現在の研究の状況や展望が述べられました。

講演3では、国際宇宙ステーション(ISS)の日本実験棟「きぼう」での初の燃焼実験となる「ランダム分散液滴群の燃え広がりと群燃焼発現メカニズムの解明(Group Combustion)」の研究代表者である創成科学研究科 三上真人教授からISSでの実験や、地球での無重力実験、無重力体験の様子について写真や映像を交えながら紹介されました。

最後の講演4では、時間学研究所所長 藤澤健太教授からブラックホールについて、特徴、誕生までのしくみや、本学が観測に使用している電波望遠鏡について説明がありました。

今回のセミナーでは、4つの講演がそれぞれ終了した後に、クイズタイムが設けられ、多く正解した参加者には、岡学長より賞品が手渡されました。

最後に山口県総合企画部の大谷恒雄部長より閉会の挨拶があり、「県産業技術センターを拠点に、衛星画像データの活用や宇宙教育活動に取り組んでいきたい。」と今後の取組について述べられました。

参加者は宇宙に対する関心をより一層深めた様子で、本学としても宇宙に関する研究内容や取組を広く伝えることができ、大変有意義なセミナーとなりました。

内藤氏の講演

内藤氏の講演

  

三浦副学長の講演

三浦副学長の講演

   

三上教授の講演

三上教授の講演

   

藤澤教授の講演

藤澤教授の講演

   

クイズタイムの様子

クイズタイムの様子

   

ポスターはこちら

ポスターはこちら

   

三浦房紀副学長が平成26年防災功労者内閣総理大臣表彰を受賞

平成26年9月10日、三浦房紀副学長が、平成26年防災功労者内閣総理大臣表彰を受賞し、総理大臣官邸において表彰式が行われました。

この賞は、「『防災の日』及び『防災週間』について」に基づき、災害時における人命救助や被害の拡大防止等の防災活動の実施、平時における防災思想の普及又は防災体制の整備の面で貢献し、特にその功績が顕著であると認められる団体又は個人を対象として表彰するもので、三浦副学長は、災害時の情報の重要性を早くから認識し、平成13年より総務省中国総合通信局と共に災害時の防災情報システムの在り方の研究に取り組み、高齢者や障害者のような災害弱者の安全を守るための防災情報システムの開発を進めています。

さらに、平成21年からは宇宙航空研究開発機構(JAXA)と衛星リモートセンシング技術を用いた災害情報収集、処理、伝達に関する先進的な共同研究を行うとともに、平成25年に組織されたJAXAの「大規模災害衛星画像解析WG」の委員長を務めるなど、防災対策の推進に多大な貢献をしたことが高く評価され、このたび受賞となりました。

平成26年9月16日、岡学長に三浦副学長から受賞の報告があり、学長から「山口大学としても名誉なことだと捉えています。防災に関しては日本のみならず、世界でも注目を集めているところです。三浦副学長の今後の活躍を祈念します。」とお祝いと今後の活動に期待が述べられました。

また、三浦副学長は「このたびの受賞、心の底から嬉しく思っています。9月10日に首相官邸で授賞式がありましたが、その厳かさ、首相以下列席の方々を見て、大変な賞を頂いたと、改めて身の引き締まる思いでした。防災の研究は一人でできるものではありません。多くの方々とのこれまでの活動が評価されたものと思っています。今回の受賞を励みに、今後も一層安全で安心できる社会の実現に努力していきたいと思っています。」と語られました。

清水則一教授が国際岩の力学会副総裁に指名

理工学研究科の清水則一教授(社会建設工学専攻)が,去る5月9-13日にカナダ・モントリオールにおいて開催された国際岩の力学会(International Society for Rock Mechanics)大会議において,2015-19年期の副総裁に指名されました。

国際岩の力学会(本部:リスボン,59加盟国,個人会員約7800人,147企業会員)は,ダム,トンネル,地下発電所などの建設,エネルギー・鉱物資源の開発,斜面崩壊・地震などの防災,および,建設・資源開発の環境問題にかかわる研究者と技術者などで構成される学会です。

清水教授は,これまでも国際岩の力学会の数々の国際シンポジウムで組織委員として会の運営に協力するとともに,学会技術委員会において,GPSによる岩盤変位計測手法について国際推奨法を制定し,さらに,昨年はISRM国際シンポジウムARMS8の組織委員長として,過去最大規模の会を開催し成功に導きました。これらの学術成果と学会への貢献が高く評価されたことから,副総裁に指名されたものです。今後,国際学会の運営と研究・技術の発展に一層のリーダーシップを発揮することが期待されています。

「平成25年度宇宙科学技術推進調整委託費(宇宙航空科学技術人材育成プログラム)」に、理工学研究科(工学)三浦房紀教授らの事業が採択

文部科学省が募集した「平成25年度宇宙科学技術推進調整委託費(宇宙航空科学技術人材育成プログラム)」に、理工学研究科(工学)三浦房紀教授を代表として応募した事業が採択されました。

内容は以下の通りとなります。

【題目名】大学院の国際連携による衛星リモートセンシングの人材育成

【事業実施機関】山口大学

【事業代表者】三浦 房紀(理工学研究科 教授)

宇宙科学技術推進調整委託費は、衛星利用の裾野拡大を図るために、産学官の英知を幅広く活用して人工衛星に係る潜在的なユーザーや利用形態の開拓等を推進する事業であり,「宇宙航空科学技術人材育成プログラム」では,小中学生から大学院生まで、それぞれのレベルに応じた教材開発、実験機会の提供等を通じて、将来の宇宙航空に携わる人材の育成を目指します。

【本学の取組概要】

衛星リモートセンシングの技術は,広範囲にわたる環境変化のモニタリングや災害発生時の被害状況把握に有用であり,地球規模での環境や防災問題のみならず様々な問題の解決に有用とされています。

本学はインドネシアの国立ウダヤナ大学(UNUD)と学術交流協定を締結し,衛星リモートセンシングの基礎理論からその環境問題,防災問題への適用に関する講義をインターネットを通じて開講しており,衛星リモートセンシングに関する人材育成に実績を有しています。

本事業により,衛星リモートセンシングに関する教育プログラムの拡充,国際共同研究の実施を行い,国際的視野を有する高度技術者,研究者の育成に寄与してまいります。また、その一環として、大規模な災害が起こったときにはJAXAと協力して被災状況の画像を世界に提供し、国際貢献もしています。今年の山口県の豪雨災害も協力しており、山口大学のロゴが世界中の防災関係の人々に見られています。

【期間】3年間

【参考】文部科学省 http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/25/08/1338668.htm

「衛星リモートセンシング技術の防災・環境への応用に関する第一回山口大学・ウダヤナ大学共同研究セミナー」

山口大学およびウダヤナ大学の主催で、衛星リモートセンシング技術の防災・環境への応用に関する第一回山口大学・ウダヤナ大学共同研究セミナーが、平成27年5月25日および26日にインドネシアのウダヤナ大学スーディルマンキャンパス(デンパサール)において開催された。

本合同セミナーは、山口大学大学院理工学研究科とウダヤナ大学大学院環境科学コースおよびリモートセンシングおよび海洋科学センター(CReSOS)間におけるこれまでの人材育成活動に加えて、研究拠点としての機能の強化することを目的に開催され、山口大学から、大学院理工学研究科を中心とする当該分野の部局横断型研究チーム(代表:三浦房紀教授(兼、国際連携担当副学長))の精鋭に進士工学研究科長が参加するかたちで、総勢15名の研究者が参加した。一方、インドネシアからは、ウダヤナ大学の研究者の他、ブラビジャヤ大学および中央省庁7機関(国家防災庁、技術評価応用庁、航空宇宙局、気象気候物理庁、測量地図庁、エネルギー鉱物資源省および海洋水産庁)の専門家10名が参加した。また、更なる研究・教育ネットワークの展開を鑑み、インドネシア以外の東南アジア5か国からの教育・研究機関(チュラロンコン大学(タイ)、ベトナム国立農業大学(ベトナム)、マレーシアプトラ大学(マレーシア)、科学技術省地震火山研究所(フィリピン)、および東チモール国立大学(東チモール))から5名の専門家も参加した。

セミナーでは、合計21報の報告がなされ、火山噴火、津波、気象、土砂崩れ、海岸浸食などの特定の災害要因・現象に対する衛星リモートセンシングの応用事例などが示され、活発な議論が行われた。

さらに、セミナーの最後に、参加者の協議により、今後行っていく具体的な共同研究の分科会のテーマ、チーム構成、およびチームリーダーが取りまとめられた。

 

【参考情報】山大側の本セミナーへの参加者は以下の15名です。

  • 進士正人工学研究科長
  • 三浦房紀教授(兼、国際・地域連携担当副学長)
  • 田中佐教授 ・清水則一教授
  • 関根雅彦教授
  • 今村能之教授
  • 富本幾文教授
  • 高橋征仁教授
  • 鈴木素之准教授
  • 山本浩一准教授
  • 長篤志准教授
  • 大澤高浩准教授
  • 神野有生助教
  • 清水谷卓URA
  • A. Besse Rimba博士課程学生

第2回YU-UNUD合同ワークショップの開催(2015/9/28-29)

(1) SATREPSのプログラムに関する解説(清水谷)

(2) SATREPSの特徴と注意点に関する経験談(ファドリ氏(技術評価応用庁))

(3) インドネシアの環境・防錆政策について(大澤先生(ウダヤナ大学))

(4) 話題提供   田中佐先生、山本浩一先生、神野有生先生、三浦房紀先生、及び伊藤氏(JAXA)

 

(5) 分科会(3組)の様子

(6) ラップアップ

(7) 研究者倫理に関するトレーニング(清水谷)

インドネシア財務省財政均衡総局との連携に関する覚書(MOU)を締結

山口大学は、平成27年3月17日(火)に、インドネシア財務省財政均衡総局(Directorate General of Fiscal Balance; DGFB)と、衛星リモートセンシングの政策立案への応用分野や公共管理分野における人材育成、共同研究、奨学金支援に関して覚書を締結すると同時に、それを記念した連携強化に向けてのキックオフセミナーを開催した。

 

(3月17日及び18日・インドネシア財務省内にて)

 

この覚書締結式は、財政均衡総局を代表してヘル・スビヤントロ地方政府能力・財政局長および、山口大学を代表して三浦房紀副学長(国際・地域連携担当)によって執り行われた。キックオフセミナーに関しては、総勢53名が参加した。山口大学からは三浦房紀副学長、田中佐教授(理工学研究科)、山下准教授(経済学部)ら、学部を越えた7名の教職員が参加し、関連分野の研究活動の発表を行い、聴講していた同省関係者と意見交換がなされた。

 

(キックオフセミナーの様子)

 

本学は、これまで文部科学省宇宙航空科学技術人材育成プログラム「大学院の国際連携による衛星リモートセンシングの人材育成」事業等により、本学大学院理工学研究科とインドネシア共和国ウダヤナ大学大学院修士課程環境コースダブルディグリープログラムを通じて、衛星リモートセンシングの高度利用と人材育成の強化を図ってきた。一方、経済学研究科も公共管理コース(修士課程)において、これまで多くの留学生(中央省庁官僚)を受け入れてきた。この度の覚書の締結により、ダブルディグリープログラムや山口大学大学院理工学研究科及び経済学研究科への更なる留学生の増加や共同研究の活性化が期待される。